一般的に18歳～30歳を対象としたワーキングホリデー制度は、日本と協定国の異文化交流や相互理解を促進するために生まれた海外留学制度です。協定国それぞれによって制限は異なりますが、英語の勉強や海外でのお仕事・アルバイト経験など、自由にチャレンジすることができます。今回は、海外留学としての選択肢の一つであるワーキングホリデーについてご紹介いたします。
海外のワーキングホリデーについて
ワーキングホリデーは日本国籍を持つ18歳～30歳（国によっては25歳）を対象とする協定国の異文化交流や相互理解を促進するための制度です。2022年10月末時点では、オーストラリア、ニュージーランド、カナダ、韓国、フランス、ドイツ、イギリス、アイルランド、デンマーク、台湾、香港、ノルウェー、ポーランド、ポルトガル、スロバキア、オーストリア、ハンガリー、スペイン、アルゼンチン、チェコ、チリ、アイスランド、リトアニア、スウェーデン、エストニア、オランダ、イタリア、フィンランドの28か国にワーキングホリデービザを利用した渡航が可能です。
また、ワーキングホリデービザでは、原則1年間（国によっては最長3年間）の滞在の中で、英語を学ぶための勉強はもちろんのこと、カフェやレストランなどでのアルバイト、旅行などの海外生活を楽しむことができす。
ワーキングホリデーの費用について
ワーキングホリデーの費用は様々です。ワーキングホリデーで渡航する際に必要となる費用は大きく分けて「ビザ申請料金」「航空チケット代」「海外留学保険」「学費」「生活費」の５つになります。
「ビザ申請料金」
ワーキングホリデービザ申請に必要な費用は、渡航先の国によって大きく変わります。ワーキングホリデービザ以外にも、学生ビザや観光ビザなど、ビザにも様々な種類があります。
「航空チケット代」
ビザ申請料金の次にかかる費用が航空チケットです。海外への渡航、国によってはワーキングホリデーやその他ビザを申請するにあたって、片道もしくは往復の航空チケットの提示が必要な場合もあります。
「海外留学保険」
留学時の保険への加入は大使館や領事館でも強く推奨されており、国によっては保険の加入がワーキングホリデー等のビザを申請する際の必須項目である場合もあります。
「学費」
ワーキングホリデーの期間や海外留学として語学学校に通う場合は、入学金や授業料が費用として発生します。語学学校は長期で契約すると、1週間当たりの授業料が安くなるなど、費用を抑えられる様々な割引やオファーがある場合もあります。授業内容や獲得出来る資格など、ワーキングホリデーの期間中に何をしたいかによって学校を選ぶとよいかもしれません。
「生活費」
ワーキングホリデービザでは、予め仕事を決めてから渡航することが出来ない為、最低でも３ヶ月は働かずに生活出来るだけの生活費用を持っておくとよいです。
夫婦でワーキングホリデーに参加できる？
結婚していてもワーキングホリデーに参加することができます。 夫婦2人でワーキングホリデーに行く方もいらっしゃいますし、ご夫婦どちらかだけがワーキングホリデーで渡航される方もいます。扶養しているお子様がいなければワーキングホリデービザの申請ができます。
まとめ
いかがでしたでしょうか。今回は海外のワーキングホリデーについて紹介しました。
ワーキングホリデーへ行けるのは、1ヵ国につき1度だけです。ワーホリを利用して海外で生活できるせっかくの機会を無駄にしないためにも、現地に行く前に、できる限り英語力をアップしておくことは非常に有効です。
ワーキングホリデーへ行きたいと思っている方や、これから行く予定がある方は、是非スパトレのオンライン英会話でしっかりと英語力を身ににつけるのはいかがでしょうか？
